持続可能な東アジア交流圏の構想に向けた人文・社会科学のクロスオーバー
「共生」概念の学際的統合にもとづいて

平成22年度〜27年度 長崎大学重点研究プロジェクト
East Asia Kyosei Project, Nagasaki University. Since 2010 

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公開ワークショップ「共生するアジアの多文化社会」

歴史、文化交流と平和

日 時:2015年6月26日(金) 14:30〜18:30
場 所:長崎大学文教キャンパス 総合教育研究棟 多文化11号室(11階)
主 催:長崎大学重点研究課題「持続可能な東アジア交流圏の構想に向けた人文・社会科学のクロスオーバー——「共生」概念の学際的統合にもとづいて」(東アジア共生プロジェクト)
共 催:長崎大学多文化社会学部

使用言語:日本語

プログラム

総合司会:首藤明和(長崎大学 多文化社会学部)

14:30-14:35
葉柳 和則(長崎大学 多文化社会学部)

  • 開会挨拶

基調講演

14:40-15:20
麻 国慶(中山大学 社会学与人類学学院 人類学系)

  • グローバル社会と海のシルクロード
  • Global Society and Maritime Silk Road

セッションI

15:25-16:15
座長:増田 研(長崎大学 多文化社会学部)

劉 志偉(中山大学 歴史学系)

  • アジアからみる広州の歴史
  • History of Guangzhou from Asian Perspective

王 維(長崎大学 多文化社会学部)

  • 日本における華僑社会の特徴:単一化、多元化と現地化
  • The Characteristics of Ethnic Chinese Communities in Japan: Simplification, Diversification and Localization

セッションII

16:20-17:30
座長:森川 裕二(長崎大学 多文化社会学部)

劉 志楊(中山大学 社会学与人類学学院 人類学系)

  • 雲南茶のチベット輸送における海上路
  • The sea channel of Yunnan tea into Tibet

姜 娜(中山大学 歴史人類学研究中心)

  • 米の流通と南海の融合
  • The flowing rice and the fusion of the South China Seas

首藤 明和(長崎大学 多文化社会学部)

  • グローバリゼーションにおける社会行為の規範を求めて
  • A Search of the Norm of Social Actions in the Age of Globalization:Focusing on the Cross-Border Mobility Yielding the Emergent Property

総括・パネルディスカッション

17:35-18:30
座長:麻 国慶・首藤明和

陳 志明(中山大学 社会学与人類学学院 人類学系)

  • アジアにおける文化交流と対話の必要性
  • The Need for Promoting Cutural Exchange and Dialogue in Asia

森川 裕二(長崎大学 多文化社会学部)

  • アジア主義の政治学的再考:現代への教訓
  • Re-Politicising Asianism in 1930'S : The lessons from Wartime Regionalism

全体討論

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Missions

Why focusing on "East Asia"?
なぜ「東アジア」か?

国民国家は、「海上の道」に沿った地理的・社会的・経済的連続性をもった交流を、国境線に沿って寸断し、価値的に周縁化してきた。20世紀のナショナリズムとそれが引き起こした第二次世界大戦は共生的交流圏の寸断と周縁化の帰結である。
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Why "Simbiosis""Coexistence" "Conviviality"
なぜ「共生」か?

本プロジェクトは、「sim=with=共に」-「biosis=living=生きること」という語源的意味に立ち返り、同一の空間における複数のシステムの密接かつ持続的な相互作用に基づく存立を「共生」と呼ぶ。
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Why in Nagasaki University?
なぜ長崎大学か?

多層的な「共生」概念の統合を、単なる理論的なレベルではなく、長崎をネットワークの中心に据えた東アジア交流圏における実証的研究として展開することは、長崎をハブとした東アジア地域の社会的・文化的伝統の再価値付けの試みであり、同時に、国民国家の遂行した戦争という災厄の記憶と共にどのように生きるか、国民国家モデルの無効化が進むトランス・ボーダー化の時代においてどのような経済制度と組織・制度を共有しうるのかという、遂行的な課題への取り組みでもある。
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